Expertise

2002年ユネスコ入局。国連識字の10年（UNLD）や識字率向上プログラム「エンパワーメントのための識字率向上イニシアチブ（LIFE）」など、ユネスコの識字ノンフォーマル教育事業を主導。2006年よりユネスコのアフガニスタン代表。日本外務省の支援を受け、ユネスコ史上最大規模の識字率プロジェクト「Empowerment of Literacy in Afghanistan（ELA）」をアフガニスタン政府と共同実施。

ユネスコ・ニューデリー事務所長、アジア太平洋地域事務所長を歴任。

比較教育、開発途上国の教育政策、高等教育の国際化、持続可能な開発のための教育（ESD）に関する世界的に著名な研究者。ユネスコ本部教育セクター勤務、名古屋大学、上智大学で教鞭をとる。また、ジョージ・ワシントン大学フルブライト奨学生、バングラデシュ・ダッカ大学客員教授、王立プノンペン大学学長特別顧問などを歴任。日本学術振興会より第14回日本学術振興会賞、ストックホルム大学より社会科学名誉博士号を授与される。

「人間の尊厳、平和、サステイナビリティのための教育」に関するユネスコ・チェア。現在、国連大学サステイナビリティ高等研究所客員教授、JICA緒方平和・開発研究所客員研究員、日本学術振興会学術システム研究センター上席プログラムオフィサー、日本学術会議連携会員。日本比較教育学会会長、世界比較教育学会協議会理事、中央教育審議会委員、日本ユネスコ国内委員会委員、国際比較教育専門家会議委員などを歴任。

タイ教育省事務次官補、タイ・ユネスコ国内委員会事務局長、タイ教育省第16、14、13地域教育局視学官、局長を歴任。

特にASEAN、SEAMEO、ユネスコの活動など、多くの国際会議や会議に深く関わってきた。

現在は、タイ・バンコクを拠点とするSEAMEO Regional Centre for Sufficiency Economy Philosophy for Sustainability（SEAMEO SEPS）のディレクターを務める。 同時に、タイ教育省およびタイ・ユネスコ国内委員会の特別顧問を務める。

現在はタイを拠点に、東南アジアをフィールドとする様々な探究型・プロジェクト型学習プログラムを企画し、多くの大学生や高校生が参加している。1989年から2023年まで、世界銀行（WB）特別任務官（米国）、名古屋大学大学院国際開発研究科教授、アジア開発銀行（ADB）主席教育専門官（フィリピン）、上智大学総合グローバル学部教授、上智大学グローバル教育センター教授（Managing Director, Sophia GEDと兼任）などを歴任。

ベルギー出身。国際弁護士。

1984年から2015年までユネスコで、文化遺産保護のための国際条約（武力紛争、不法往来、水中、世界遺産）の策定に貢献。また、ユネスコカンボジア代表、地域事務所調整局次長、バンコク事務所次長、アピア事務所長などを歴任。

現在はタイを拠点に、各国政府へのアドバイザリー業務、講演、出版などを通じて文化遺産の振興に積極的に取り組んでいる。

ドイツ出身。1987年にユネスコに入局し、主に南アジアと中央アジアの史跡保護に携わる。2005年にパリのユネスコ世界遺産センターに移り、コミュニケーションとパートナーシップのチーフを務めた後、博物館、創造性、国際文化条約（1954年、1970年、2001年の条約、文化財の返還と返還のための政府間委員会）を担当。2014年8月にネパール、2021年10月にベトナムのユネスコ代表に任命される。 現在は顧問としてベトナム・ハノイ市の文化振興をサポートしている。

民間企業、財団法人を経て、1994年に日本ユネスコ協会連盟（NFUAJ）に入局。教育・文化振興のための国内外の様々なプログラムを担当。

日本ユネスコ協会連盟事務局長として、日本国内外におけるユネスコ活動におけるパートナーシップ（PPP）等を推進。

2002年から2011年までユネスコのプログラム・スペシャリストとして、特にアジアとアフリカの世界遺産条約締約国を支援し、世界遺産の推薦、保全管理計画策定、修復プロジェクトの企画・マネジメント等を行った。学術面では、文化遺産の国際的ガバナンス、都市のアイデンティティ、持続可能な開発のための文化政策といった分野で国際的に活動している。また、The Future of the Bamiyan Buddha Statues (Springer, 2020)、Post-trauma and the Recovery Governance of Cultural Heritage (Springer, 2022)をはじめ、多くの出版物の著者・編集者としても貢献している。

専門は20世紀フランスの実存思想を中心とした美学。また、演劇とギリシア哲学研究。

特に近年は、創造性、想像力、芸術を通じて成立する関係性に焦点を当てた研究を行っている。

日本美学学会会員。

2008年にタイの東京インキをバンコクに設立し、社長として事業を大幅に拡大。東京印刷株式会社は、新聞、書籍、包装資材、自動車、家電向けの印刷インキ、色材、添加剤などのスペシャリティケミカルを扱う日本有数の企業である。

アジェンダ2030を支援し、タイ独自のイノベーションを通じてSDGs達成に貢献する企業の社会的責任（CSR）を推進した。2024年より東京本社執行役員。

慶應義塾大学で経済学を専攻。

日本のソフトスキル教育を推進する学生団体の副代表を務めた。現在、株式会社フューチャーズにて、カーボンアドバイザリーや環境経済学など、グローバルな課題について講演するコンサルティングアドバイザーとして活躍中。写真家。PBDのビジュアルイメージの多くを手がける。

アジアにおける著名な外交官であり、インドネシア共和国およびマレーシアの非駐在大使も務める。

現職に就く以前は、モンゴル国立大学法学部准教授、外務省国際法条約局局長など、学術的・公的な役職を歴任。

元駐タイ・モルディブ大使、駐ベトナム・カンボジア・ラオス（非居住）大使（2019-2023年）。

2018年のモルディブ政権移行期には、国有企業移行小委員会の委員を務めるなど、政治活動に関与。ノンキャリアの外交官であり、企業家、事業開発ストラテジストでもある。

民間部門で20年以上の経験を持ち、さまざまな事業分野で多様な組織や企業を管理運営。

国際的に著名な研究者。2017年から2020年まで国際記念物遺跡会議（ICOMOS）会長を務め、ユネスコと連携して世界の文化遺産の保存・保護に大きく貢献。現在ICOMOS名誉会長。日本ICOMOS顧問。アジア太平洋無形文化遺産研究センター（IRCI）シニアフェロー。国際比較法アカデミー会員、国際商法・消費者法アカデミー理事。2019年アレクサンダー・フォン・フンボルト財団およびフリッツ・ティッセン財団のライマー・リュスト賞受賞者。

カナダ、HECモントリオール（ケベック州）教授。2023年3月まで13年間、アジア放送連合（ABU）事務総長を務める。 2022年11月、生涯功労賞を受賞し、ABU名誉評議員に任命された。

ABU以前は、アジア太平洋放送開発研究所（AIBD）の所長を12年間務め、1,000件のメディア研修を実施。2010年5月に「生涯功労特別賞」を受賞。また、2009年には公共放送への卓越した貢献に対してエリザベス・R・アワードを受賞。

高齢化社会の保険衛生問題に対応するため、地域の加盟国に対し、保健・社会システムの変革を促進するための技術支援やアドボカシー活動を主導。WHO世界保健機関（WPRO）以前は、UNAIDSミャンマー事務所、WHO東南アジア地域事務所で、情報戦略、保健システム、保健と健康な高齢化のための人材養成等様々な分野で国際的に貢献。